Yasuhito Oya: 2009年8月アーカイブ

この本は、現在、世界中の人が悩まされている金融危機の責任者を指弾したものです。
指摘されている連中は、おもにアメリカの経済閣僚や大銀行の経営者たちですが、連中のルーツはヨーロッパである、と解説しています。


１）金融危機の責任者たち

この本で、最大の責任者の一人とされているのは、ロバート・ルービンです。

＜ロバート・ルービン＞
1932年生まれ。ハーバード大学経済学部を首席で卒業。その後、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスに進学、さらにエール大学ロースクールで法学を学ぶ。
1966年、ゴールドマン・サックスに入社。1990年に共同会長に登り詰める。1993年、クリントン政権の経済担当大統領補佐官に就任。1995年、同財務長官に就任。

---引用開始---
彼がおこなった数々の行為の中で、まず第一の責任は、早くからシカゴ先物取引理事、ニューヨーク先物取引理事として、全米の先物取引を隆盛させたことにあ ります・・・（中略）・・・これまで人類の必需品として存在しなかった架空の数字をやりとりして、無から有を生み出すのが、デリバティブと呼ばれる金融商 品なのです。ですから、先物取引もデリバティブのひとつです。（中略）

第二の責任は、1990年からゴールドマン・サックス共同会長に就任して、文字通り、投資銀行界の牛耳をとり、アメリカ国内の投機事業をますます盛んにし たことです。しかもそのウォール街の金融を規制する側の、証券取引委員会（SEC）の顧問と、連邦準備制度理事会（FRB)の国際資本市場顧問委員とし て、国家の規制を緩和する方向に誘導してきた張本人でもありました。

第三は、ソ連崩壊後のロシアで、エリツィン大統領がルービンをロシア民営化の経済顧問に指名し、ロシアの投資ビジネスを委託したため、民営化にさしかかったロシア国内にルービンの息がかかった投機屋による泥棒行為が横行して、ロシア経済を大混乱に導いたことです。

第四は、1993～95年にクリントン政権の経済担当大統領補佐官、続いて95年から財務長官に就任して、クリントン政権時代に貧富の差を急拡大しました。
腐敗した巨大ヘッジファンド、ロング・ターム・キャピタル・マネージメント（LTCM ）が1998年に破綻した時、ルービンが金融投資業界を総動員して救済したため、借金を元手にしたヘッジファンドによる投機が規制されずに、その後も広大 なバブル投機がウォール街にはびこったのです。

第五は、財務副長官のローレンス・サマーズと組んで、1999年に金融サービス近代化法を制定して、銀行と証券会社の兼業禁止（1933年のグラス・スティーガル法）を撤廃させて、商業銀行が投資家に証券を販売できるように改悪してこと。

第六は、グラス・スティーガル法を廃止した直後、1999年にホワイトハウスを退任して、自らその甘い汁を吸うことができる全米最大の商業銀行シティグ ループに移籍し、莫大なストック・オプションを獲得。この年から、サブプライムローン崩壊の恐慌が起こる2008年8月までの9年間、シティグループ経営 委員会議長として実力トップの辣腕をふるい、サブプライム・ローンを中心とするハイリスクの金融商品にシティの最大の投資を求める経営方針を指令し続け、 最後に2008年11月、シティの経営破綻を招き、全米からシティグループ崩壊の責任者をして非難を浴びました。
---引用終了---

このロバート・ルービンという人物は金儲けのことしか頭にないので、政府の重要なポストに就くと、自分とその仲間が都合のいいように政策を動かしました。
狐にニワトリ小屋の番をさせるようなものでした。なぜこのような人物が政府に入り込めるのか、甚だ不思議ですが、アメリカ政府はこれが普通のようです。

その他、ローレンス・サマーズ、ヘンリー・キッシンジャー、アラン・グリーンスパンなどの名が、戦犯としてあげられています。
彼らは皆、同じ穴の狢で、自分達の利益のために法律を変え、政策を動かし、世の中を変えてきました。
大きな影響力を持ち、責任ある立場にいながら、市民の財産や生活など気にもかけず、やりたいほうだいやってきたのです。
まさにモラルハザードここに極まれり、という感じです。


２）オバマ大統領を取り巻く人脈

腐りきったアメリカの金融界は、オバマの登場によって、浄化されるのでしょうか。
しかし、残念ながらその望みは薄いようです。
まず、当選後に組織された政権移行経済顧問委員会のメンバーがひどい。

＜ポール・ヴォルカー＞
元FRB議長。1985年のプラザ合意で日本を国際市場から締め出し、日本のバブル経済を生み出した。FRB退任後、ジョージ・ソロスと組んで投資の世界に入った。




３）金融危機を乗り越えるために

この本の中で、著者は、デリバティブがいかに我々の生活から離れたところで勝手に動き回り、我々の生活を脅かしているかわかりやすく説明しています。
CDSなどの金融商品は天文学的な数字に膨れ上がり、破裂したら資本主義が崩壊するのではないかと思われますが、CDSなど私たちの生活には、本来、何の関係もないのです。
彼らが勝手にはじめたゲームであり、自滅するのも彼らの勝手です。
なぜ、我々が巻き込まれなければならないのか？そんな怒りが私たちには欠けているように思います。

私は資本主義がダメになってもいいような気が、最近しています。
なけなしの貯金がなくなり、年金もなくなり、今までのような安閑とした生活はできなくなってしまうかもしれませんが、働く気力と健康な体があれば、案外生きていけるのではないでしょうか。
家族や仲間たちと助け合い、知恵を出し合い、シンプルに生きていく。お迎えがきたら、ジタバタせずに運命を受け入れます。
そのかわり、私たちを家畜のように考えている連中には一人残らず消えて欲しいと思います。

一般的に、「サーフィンは難しい」と言われます。
それは、大きく２つの理由があります。

１、サーフィンが楽しめるレベルになるには、ある程度の基礎体力が必要なので、肉体的な鍛錬が必要
２、波に乗っている時間がわずか数秒なので、技術を身につけるにはたくさんの波に乗る必要がある

他にもいろいろな理由がありますが、初心者がサーフィンを楽しむにはまずこの２つが大きな壁になります。
それでは、それぞれ解説していきます。

　１）基礎体力の必要

サーフボードの上に腹這いになって、手で海面を掻いて前に進むことをパドリングといいます。
クロールの手の動きに似ていますが、初心者は、ボードの上に腹這いになってバランスを取ることも難しいので、ボードから落ちないようにするだけで精いっぱいになるため、なかなか前に進みません。
パドリングで沖に向かうことをゲッティング・アウトといいますが、波が岸に向かって次々に押し寄せるのでやり過ごさなくてはなりません。
これには波の下を潜っていくテクニックが不可欠で、これは習得が難しいテクニックの一つです。
波が小さければ楽に沖にいけるのですが、そこそこ大きいと波をまともにくらい、巻かれ、いつまでたっても沖に出れないので、辛い思いをすることになります。
そのうち、体力を使い果たし、諦めてすごすごと浜辺に帰るパターンが多いです。

サーフィンの聖地はハワイですが、ワイキキでサーフィンに挑戦しようと思っている人もいるでしょう。
ワイキキは、日本のサーフポイントと違い、岸近くに波がどんどん押し寄せているわけではありません。
そのため、波を乗り越えるテクニックは必要ないのですが、ブレイク・ポイントは日本と違い岸からかなり離れています。
パドリングで10分以上かかります。
これは、初心者にはかなりきついです。沖に着いたときにはヘトヘトになってしまうので、「楽しい」と思える人は少ないのが現実のようです。




　２）技術の習得

風向き、潮の満ち引き、低気圧や高気圧の動きなどによって、海のコンディションは刻々と変わります。
当然、波の形や大きさも常に変化しています。
そのため、「同じ波は一つとしてない」と言われます。
この、フィールドが常に変わっていくのが、サーフィンの大きな特徴です。
さらに、海面は常に動き、巻き上がり、崩れた波がボードを不安定にします。
また、テイク・オフしてから乗り終わるまで、数秒しかありません。いい波なら、１０秒前後乗れるでしょうか。
1回海に行くと、波に乗れる時間は、合計して１～２分あるかどうか。下手すれば、２～３本しか乗れない日もあります。そんな日は、わずか十数秒しか乗っていないことになります。

ここが、スノーボードやスケートボードなどの他の横乗り系スポーツと違う点です。
これでは、上達するには大変な時間が必要だとわかっていただけると思います。
週１回程度のサーフィンでは、初心者を脱出するのに最低1年かかると思います。
サーフィン歴２～３年でも、立つのがやっとというレベルの人もたくさんいます。



サーフィンが、想像以上にハードなスポーツだとご理解いただけたと思います。
しかし、サーフィンに夢中になる人が後を絶たないのは、どんな理由でしょうか。

一番大きいのは、「波に乗った瞬間の気持ちよさ」です。これを味わってしまうと、やめられなくなってしまいます。
すごいスピード感や爽快感、頭の中が真っ白になり身体中の細胞が目を覚ます感じです。
ドラッグに似ていると思う人もいるかもしれません。ですが、これはナチュラル・ハイなのです。
日常生活でこのような快感を味わえるのは、他にはなかなか無いです。
辛い段階を乗り越えたとき、自分にかえってくるものはとても大きいのです。


想像してみて下さい。

日本の田舎の海辺で、サーフィンを楽しむ場面を。
真っ白な浜辺があり、鬱蒼とした森があり、透きとおるきれいな水の海で、太陽の下で全身を使って波と遊ぶ。
真っ赤な夕陽を見ながら海からあがり、冷たい川の水で全身を洗う。
宿に帰り、仲間とよく冷えたビールで乾杯。地元産のおいしい魚を食べながらバカ話で盛り上がり、満腹したら明日に備えて早めに寝てしまう。
次の日は早起きして、誰もいない朝の海に入っていく・・・

シンプルで最高に楽しい、サーファーのライフスタイルです。
高級車も、タワーマンションも、イタリア製の服もいりません。

驚きの連続でした。
この本は、ロックフェラー一族を中心とする国際金融資本家たちが、どんな計画を立てているか、どのように世界を動かしているかをまとめた本です。
内容全てを要約することは困難なので、わかりやすい部分をいくつか私の意見を交えて紹介したいと思います。

彼らの目標は、「新世界秩序」。
世界に平和と安定をもたらすようなイメージを持つかもしれませんが、実はジョージ・オーウェルの小説「1984年」そのものです。
現在、世界で起きている大きな出来事・問題は、連中が周到に立てたシナリオに沿って起こっているのです。
世界は、私たちが今まで信じていたような仕組みで動いているわけではないのです。
そして、私たちの生活もおびやかされる寸前です。
このままでは、私たちは家畜のように搾取され奉仕する存在になってしまいます。常に監視され、自由などない暮らしです。

そして、その最前線がアメリカです。
アメリカ合衆国は自由とチャンスの国、と一般に思われていますが、実はそうではない。
連中の長い手は、ありとあらゆるところに伸びていて、人々の生活は大きくからめとられています。
政治・経済・軍事は当然のこと、食糧・教育・マスコミといった暮らしに直接かかわる部門が連中にコントロールされています。

例えば食糧では、

・アメリカの農産物は半分以上が遺伝子組換え種子を使っている。大豆は100％、とうもろこしは70％以上。世界の遺伝子組換え種子の90％をモンサント社が占めている。
モンサント社は、自社の種子を使用していない農場に自社の種子が風で飛来して生長すると、その農家を知的財産権侵害で訴える。敗訴した農家が賠償金支払いのために農場を手放すとモンサント社が買い取る。
（モンサント社は、ロックフェラー財団が出資している）
・2009年3月、食品安全局設置を計画する法案が提出された。この役所は、食べ物に関係するすべての施設が、政府が決めた基準に従って農薬と肥料を施されているか、包装は規定通りか、温度管理は適切かといった指導・監督を行うことになる。その施設とは、農場、ワイナリー、牧場、果樹園、水産養殖場、漁船、肉の処理場、街角の屋台、個人の裏庭の畑まで対象になる。違反１件に対して、１日につき最高100万ドルの罰金が科せられる。
・2008年の時点で、とうもろこしの生産原価は1ブッシェル5ドルかかるが、市場の取引価格は3ドルだった。小麦は6～7ドルかかるが市場価格は5ドルだった。そのため、今年は春に種が買えず種播きできなかった農家が多かった。この影響が今年の秋以降にあらわれる。

この調子では、アメリカから伝統的な農法で耕作をおこなう農家は、早晩いなくなってしまうでしょう。そうなったら、アメリカの農業はモンサント社の独占となります。つまり、ロックフェラーの手に握られることになります。
ロックフェラーから、種子、肥料、農薬を買わなくては生きていけなくなるのです。
ところで、日本では大豆はとても大切な作物です。味噌、醤油、豆腐、納豆、もやし・・・大豆製品のない食生活は考えられません。しかし、日本の大豆自給率はたった5％。輸入量の約75％がアメリカ産です。


経済に関しては、

・米国憲法第1条第8節：議会が貨幣を鋳造し、その価値を一定にする権限を持つ。（印刷とは書いていない。つまり、金貨か銀貨だけが貨幣として使われるということ）
・米国憲法第1条10節：どの州も貨幣を鋳造し、信用手形を発行し、負債の支払のための通貨に金貨や銀貨以外使用してはならない。

米国では、紙幣による貨幣を憲法で禁止しているのです。でも、ドル札があたりまえに使われていますね。いったいどうなっているのでしょうか。

米国で紙幣発行を管理しているのは、ご存じ連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）です。ＦＲＢは、1913年にJ.P.モルガンやポール・ウォーバーグ、ジョン・ロックフェラーなどの銀行家がつくった組織で、政府機関ではありません。
12の連邦準備銀行を連邦準備制度理事会が統括しています。連邦準備銀行は株式会社で、ロスチャイルド系、ロックフェラー系の大銀行が株主です。
つまりアメリカの通貨政策は、国際金融資本が自由に操っているのです。しかしこれは明確に憲法違反なので、流通しているドル札はすべて偽札、と主張している人もいるそうです。
紙幣の本質を垣間見るようですが、ドルの命運が彼らに握られてるのは間違いないようです。（※日本銀行も株式を発行していますが、過半数を政府が出資していて、出資者は経営に口出しできないことになっています）

新世界秩序の推進者たちの組織（CFR）の機関誌フォーリン・アフェアーズに、1984年、次のような記事が掲載されています。
「新しいブレトン・ウッズ会議は まったく時期尚早だ。しかし、いかにして我々が国際的な通貨の設立を今世紀中に展開できるかどうか考えることは尚早ではない。このことを胸に留めて、私は これから100年の急進的な代案を提案する。すべての民主的な産業先進国のための通貨の創造、そして共通の金融政策を持ち、その金融政策を決定するために 他の中央銀行と接触することである」

つまり、世界共通の通貨を持ち、中央銀行を統合することは、彼らのゴールの一つなのです。

昨年秋から始まった金融危機以降、ドルの崩壊を予言する人が多いですが、今年4月のロンドンでのG20サミットでSDR（特別引出権）が新しい通貨としての可能性が話し合われたようです。
確かに、ドルの基軸通貨としての役割は終えつつあるようです。
テキサス州選出の下院議員で下院金融委員会の委員ロン・ポール氏は「この金融危機は25年前から計画されている」と述べています。
どうやら、この金融危機も彼らの計画の一つで、世界新秩序へのステップのようです。それも、「あがり」まで間近です。





私たちは、最後の選択のときに差し掛かっているように思えます。
このまま、流されて人間牧場に囲われていくのか。
それとも、人間としての尊厳を取り戻し、自由で豊かな暮らしを目指すのか。

この本は、まず現実を知るために有益な情報でいっぱいです。

一人一人が目を覚まして、自分で考え、行動するようになれば、彼らの計画は頓挫するのではないかと思います。